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大阪は日本のゼラチン発祥の地

1918年(大正7年)、日本で一番最初に、工場でゼラチンを作り始めたのが新田ゼラチンです。
最初は、現在の大阪市浪速区で製造を開始。その後、東洋一のゼラチン工場を大阪府八尾市に竣工しました。大阪は日本のゼラチン発祥の地です。
現在は、大阪から世界にゼラチンの応用技術を発信しています。

創業者 新田長次郎(にった ちょうじろう)

新田長次郎は1857年、愛媛県松山市の農家の家に生まれました。
5歳ときに父親が他界したため、母親が長次郎を含めて5人の子供を一人で育て上げました。

長次郎はそうした気丈な母親の影響を強く受けながら育ちました。
長次郎は小さいころから算数が得意で書にも親しんでいました。彼は明治時代の代表的な思想家である福沢諭吉の著書『学問のすすめ』に大きな感動を受けました。

同書はそれまでの日本に支配的であった封建主義的な価値観を否定して、自由、独立、平等の精神を強調するもので、その後の長次郎の人生や行動に大きな影響を与えました。

20歳の時、長次郎は単身大阪にでて、製革所で働くことになりました。その後、西洋式の製革技術を身につけ、1885年に自ら製革業を開始します。

1888年には国産初の動力伝導用革ベルトの製造を開始し、輸入品の調達で苦労していた紡績などの機械に供して、産業の発展に寄与しました。

新田長次郎ゆかりの「琴ノ浦 温山荘園」HP
http://www.onzanso.or.jp/introduction/top.html

創業者の理念の継承(新田ゼラチングループで大切にしていること)
創業者 新田長次郎の遺伝子は、ゼラチンに関する“改良発明(研究開発)”と“市場開発”を進め、社会に貢献する製品を創造する志である。
創業者の経営理念を当社グループの全社員に浸透させ、継承していくことで、人の価値、企業の価値を継続的に向上させることができる。

新田長次郎の多角化経営戦略

長次郎の事業経営は、本業を支える副業をいくつかもち、本業と副業の相互作用によって、各事業の業績の浮き沈みをバランスさせる方針で行いました。

本業である製革事業を補完する副業として、ひとつが、皮の鞣しなめしに使用するタンニン製造で、その為に北海道でカシワ植林(樹脂からタンニンをとる)、土地を活かした牧場、木材から合板作り(日本初のベニヤ板製造)の事業を行いました。注1 注2 注3

[ 大阪市浪速区でゼラチン製造を開始 ]
日本のゼラチン発祥の地は大阪です。

もうひとつが、革ベルト製造の原料である牛皮資源の有効活用で、ベルト製造で使用する皮表面以外の皮下組織部分を用いて膠にかわを製造する事業です。

当時は、第1次世界大戦の影響で膠の輸入が欠乏し、膠を使用する製造業であるマッチ製造業者(火の出る部分は膠で固めていた)などが困り果てていた為、良質安価に提供できるよう、1918年から日本で初めて欧米式の新しい工業的手法を導入して膠を作りました。注4

注1)本業の製革事業は、現在のニッタ株式会社に発展しています。
http://gt1.jp/ac/c/4cpTzO20/c0bf154

注2)北海道の山林・牧場事業は、現在、ニッタクス株式会社が行っています。
http://gt1.jp/ac/c/1yrssm9c/c0bf154

注3)化粧品に配合している新田ゼラチン独自素材の「シラカバ樹液」は、ニッタクス(株)が管理する北海道十勝地方の森林より採取しています。

注4)1918年(大正7年)が新田ゼラチン株式会社の創業年にあたります。

ゼラチン・コラーゲン事業の発展事業の発展

洋膠事業は、長次郎の四男の新田昌次が担い、1930年代に入ると全量を輸入に頼っていた医薬用、食品用、写真用のゼラチンが高騰して国内需要家が苦境に陥ることになった為、食品に適した原料を調達し、ゼラチンの生産に着手しました。

写真用は軍事上の要請(偵察用の航空写真)もあり、高品質のゼラチンが必要となったことから良質な水を求めて、1935年、大和川水域の地(大阪府八尾市、現在の大阪工場)に新たな工場を建設し、東洋一の膠・ゼラチン生産者となりました。

そして、その後は、医薬用、写真用のゼラチン需要が増加し、事業は拡大しました。

1960年に、昌次の次男の新田精一が2代目社長に就任し、グローバル化を進め、1970年代には、インド、タイ、アメリカ、カナダ等の海外から、牛骨・豚皮などのゼラチン原料を自社調達する体制を確立しました。

危機を乗り越えて更に成長

1990年代末から2000年初頭にかけて、「狂牛病(BSE)の発生」、「デジタルカメラの急速な普及に伴う写真用ゼラチン需要の急減」という2つの大きな危機に直面しました。

狂牛病(BSE)に対しては、風評被害を最小限にするため牛骨ゼラチンの安全性を説明する活動を行いつつ、トレーサビリティー(原料追跡)の完備、豚ゼラチンの増産体制の構築、魚由来ゼラチンの生産開始を行いました。

写真用ゼラチンの急減に対しては、食品用ゼラチンの製品開発に注力し、惣菜、調味料、デザート加工品用途の市場を開拓してきました。

その結果、2005年度には、食品用ゼラチンは写真用ゼラチンを上回る売上比率になりました。また、接着剤市場向け製品やゲル化製材の開発が加速したのもこの頃です。

そして、2001年には、化粧品用コラーゲン、健康食品用のコラーゲンペプチドの製品開発を行い、市場を創造していきました。注5

現在は、北米、インドのほか、中国、ベトナムなどの製造ネットワークを構築し、アジアNO.1のゼラチン・コラーゲンメーカーとしての供給体制をつくっています。

注5)健康食品用コラーゲンペプチドは、機能性研究のトップリーダーとして2009年に、活性型ペプチドの本体(PO、OG)を特定し、体に効くメカニズムを解明しました。その後、活性型ペプチドがよりよく吸収できる高機能製品(素材)の開発を進めています。

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